電気自動車の普及の阻害要因の一つに、充電時間が長いことがあげられています。これを短くするため以前のチャデモ(CHAdeMO) で最大出力350kW仕様の超高速充電器が計画されていました。
しかし、これを設置するためには一般的に契約が高圧の350kW以上の受電設備が必要で、設置のため広い場所と高額の費用が必要です。
蓄電式超高速充電器
蓄電式超高速充電器（実用新案3219348号）は、60kWh以上の蓄電池と、出力350kW以上の急速充電器を備え、低圧契約電力で小さな場所でも設置することができます。蓄電した電気を数分で電気自動車に充電することができます。
低圧契約電力でも高圧契約電力でも、契約電力から現在の消費電力を引いた電力の30%の量で、いつでも満充電になるまで蓄電します。また、後記の電力需給調整システムからの指示で、蓄電の50%への増加、または蓄電の10%への減少を行い電力需給安定化に利用します。
ガソリンなどの化石燃料で走っている自動車をすべて電気自動車に移行することで、温室効果ガス全排出量の約18%を削減することができます。しかし、電気自動車に移行のためには、電気自動車で使用する新たな電力が必要となってきます。電気自働車に必要な新たな電力量は、次の条件からおよそ年間2,247億kWhとなります。
(2,247億kWh＝8,048億kWh×210百万トン/376百万トン/2倍)
| ・電気自動車はガソリン車と比較してエネルギー効率が2倍 |
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| ・火力発電所は、化石燃料を燃やして年間376百万トンの二酸化炭素を排出し8,048億kWhを発電 |
| ・ガソリンなどの化石燃料で走っている自働車は、年間210百万トンの二酸化炭素を排出 |
電気自動車に必要な年間電力量2,247億kWhをLNG火力発電で発電した場合、77百万トンの二酸化炭素の排出の増加になってしまいます。
発熱ユニット発電給湯システムを全世帯の半数の約2,800万世帯で使用した場合、年間発電電力量が2,452億kWhとなり電気自働車に必要な新たな電力を超える発電をすることになります。
電気自動車に、この発熱ユニット発電給湯システムや太陽光発電、風力発電の電気を使うことで二酸化炭素の排出を削減できます。
この蓄電式超高速充電器は、コンビニエンスストア、スーパーマーケットおよび会社の駐車場などへ設置することで充電場所が多くなり、電気自動車の普及促進が図られます。
また、蓄電式超高速充電器は、電気自動車の充電の他に、次の機能があます。
【停電事故時のバックアップ電源】
電力ネットワークの停電事故時には、切換えによりバックアップ電源として利用できます。電力ネットワークの停電事故が長期間続いた場合は、電気自動車で他の地域の蓄電式超高速充電器から充電してきた電気を自分の蓄電式超高速充電器に蓄電し、バックアップ電源を継続して使用することができます。
【蓄電式超高速充電器の画面表示】
一般販売用の蓄電式超高速充電器は、現状の充電可能容量のｋＷｈとその充電時間の分、充電価格を自装置に表示します。充電中は、充電中の表示と充電kWh、料金を表示します。ここで表示する料金は、kWh単価を蓄電式超高速充電器の所有者が設定して計算した料金とします。
バックアップなどによる充電サービス停止中の時は、「停止中」の表示をします。
【Webサイトへの情報提供】
一般販売用の蓄電式超高速充電器は、蓄電式超高速充電器情報提供システムへのWebサイトへインターネットで位置と蓄電などの情報を送信する機能を持っています。蓄電式超高速充電器情報提供システムは、この情報をWebサイトで公開し、利用者はスマートフォンを使って地図上で自分の位置から近くにある満充電にできる蓄電式超高速充電器を見つけ、そこで電気自働車に充電することができます。