地球温暖化により日本では、ここ数年、大雨による洪水や、強風により屋根が吹き飛ばされるなどの異常気象による災害が発生しています。また、世界でも、洪水や干ばつ、森林火災などの災害が発生しています。
地球温暖化により、人々が平穏な生活ができなくなりつつあります。人々がこれからも平穏に生活できるよう、地球温暖化の原因の温室効果ガスを削減しなくてはなりません。
国土交通省気象庁公表の『世界の春(3〜5月)平均気温偏差の経年変化(1891〜2020年)』では、『長期的には100年あたり0.81℃の割合で上昇』とのことで地球温暖化が進んでいます。
この温度上昇の原因の温室効果ガスの主なものとして、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、フロン類があります。
「温室効果ガスの種類と特徴」のとおり、二酸化炭素は、千年もの間、大気中にとどまっています。
「日本の温室効果ガスの発生割合」のとおり、温室効果ガスの中で二酸化炭素は9割以上を占め、火力発電による排出が33%、化石燃料を使って走る自動車による排出が18.4%、業務その他部門、家庭部門の暖房と給湯などに使われる石油、都市ガスなどの燃焼による排出が約8%あります。
「地球温暖化による影響」のとおり、地球温暖化によるリスクは、人々の暮らしを脅かすもばかりで、すでに世界的に災害の発生が報告されています。
人々が平穏に生活できるよう一日も早く、温室効果ガスを削減し地球温暖化を防止しなければなりません。
地球温暖化防止のためには、温室効果ガスの中で9割以上を占め、千年もの間大気中にとどまっている二酸化炭素を削減するカーボンニュートラルの実現が必須です。
ここで、温室効果ガス削減策の「発熱ユニット発電給湯システム」、「蓄電式超高速充電器」、「電力受給調整システム」、「火力発電二酸化炭素排出削減」を提案します。
「発熱ユニット発電給湯システム」は、起動時に1.4kWの電力を1時間30分程度消費しますが、起動後は二酸化炭素を一切出さず外部からのエネルギーも一切不要で発熱動作により1kWの発電とお湯を沸かし続けます。これにより一日で24kWhの電気を発電し、お湯は、台所、風呂、洗面台の給湯に利用でき、暖房にも利用できます。これを日本の全世帯の50%で利用することにより、年間電力量2,534億kWhを発電することができます。日本のすべての電気自動車に必要な電気は年間電力量2,247億kWhで、これを超える発電量となります。これにより火力発電、自動車、事業所、家庭の二酸化炭素排出を大量に削減できます。
「蓄電式超高速充電器」は、蓄電した電気を数分で電気自動車に充電、電力ネットワークの停電事故時に切換えによりバックアップ電源として利用、天候により発電が大きく変化する太陽光発電、風力発電が接続された電力ネットワークの電力需給調整に利用、の機能を持っています。これらの機能により電気自動車の普及、及び太陽光発電、風力発電の拡大を促進することで二酸化炭素の排出を削減できます。
「電力受給調整システム」は、天候により発電が大きく変化する太陽光発電、風力発電を接続した電力ネットワークの電力需給安定化を行うシステムです。二酸化炭素の排出を削減のためには、二酸化炭素を排出しない太陽光発電、風力発電を増やして行かなくてはなりません。これらが増えても需要と供給の差が大きくなって停電とならないよう電力の需給を調整する電力受給調整システムの導入が必要です。
「火力発電二酸化炭素排出削減」は、火力発電のLNGトリプルコンバインドサイクルシステムへの移行による効率化と、一般廃棄物燃焼の熱を利用した発電の拡大、家畜糞尿バイオマスガス発電の拡大、下水汚泥発電の拡大で発電量を増やし火力発電の発電量を減らし二酸化炭素の排出を削減するものです。家畜糞尿バイオマスガス発電、下水汚泥発電では、対CO2温室効果比率が25倍のメタン、298倍の一酸化二窒素の温室効果ガスの削減もできます。
これら温室効果ガス削減策により地球温暖化防止を実現できます。
温室効果ガス削減策の発熱ユニット発電給湯システムは特許取得済で、蓄電式超高速充電器も実用新案登録済ですが、まだ製品化されていません。これらの製品化は、部品となる機器はすでに存在し、これとこれまで積み重ねられた技術の利用で実現できます。
発熱ユニット発電給湯システムの一般家庭、会社、工場への設置拡大、蓄電式超高速充電器による電気自働車の拡大、受給調整システムによる太陽光発電、風力発電の拡大、火力発電二酸化炭素排出削減の実施、これら温室効果ガス削減策によりカーボンニュートラルを実現することができます。
人々が子々孫々これからも平穏に生活できるよう、提案しました温室効果ガス削減策の導入に皆さんと一緒に取り組んでいきましょう。
『世界の春(3〜5月)平均気温偏差の経年変化(1891〜2020年)』https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/temp/spr_wld.html